地震に備えたいと考えている方のなかには、「家の耐震補強工事って必要なの？」「どのような工事があるのか知りたい」と疑問に思う人もいるのではないでしょうか。
耐震補強工事は、柱や土台などを補強することで、家を地震に強くする工事です。家の補強によって大きな揺れに耐えられたり、倒壊の程度を少なくして避難する時間を作ったりできます。
この記事では、家の補強方法や費用相場、耐震補強工事の方法について解説します。耐震を目的に家の補強を検討している人は、ぜひ参考にしてください。
家の補強の必要性
地震大国である日本において、住まいの耐震性は非常に重要です。耐震補強工事とは、建物の耐震性を高める目的で行われ、基礎や柱、壁などを補強します。建物そのものを補強することで、大きな揺れにも耐えられたり、地震による家の倒壊を軽度に抑えられたりします。
特に、旧耐震基準で建てられた古い家は、強度に注意しなければいけません。最新の基準に比べると、旧耐震基準の要求レベルは低く、震度６強〜７程度の大地震の揺れで建物が倒壊してしまう危険があるからです。過去の大地震で倒壊した建物は、柱や梁（はり）の結合方法や、柱の補強材の入れ方などが適切ではなかったことも判明しています。
自分の住まいが十分な耐震性能を持っているかどうかは、耐震診断を受けることによって判断が可能です。地震に対して家の強度が十分でないと判断された場合には、耐震補強工事の検討をおすすめします。
大地震に備えて家を補強しておけば、地震から自分自身や家族を守り、倒壊の程度を少なく抑えて避難する時間を稼げるため、安心して生活できるでしょう。
耐震補強工事の方法
耐震補強工事の方法は、主に下記の３つがあります。
①基礎の補修・補強
②壁の補強・増設
③屋根の軽量化
詳しく解説します。
基礎の補修・補強
耐震補強工事には、「増し打ち」や「繊維シートの貼り付け」などによって、家を支える土台（基礎）を補修・補強する方法があります。
一般的な無筋のコンクリートで家の基礎が作られている場合、鉄筋コンクリートの基礎を足すことで、家の土台を強化できます。元からある基礎に、鉄筋が入っているコンクリートを抱き合わせる形で追加していき、土台の強度を上げる方法です。家の基礎を部分的に強くしたい場合にも適しています。
家の基礎を耐震補強する工事では、繊維シートの貼り付けもひとつの方法です。特殊な繊維を含んだシートの貼り付けによって、ひび割れが入っている基礎や、無筋コンクリートの強度を高めます。代表的なアラミド繊維シートの強度は鋼材の５倍といわれており、サビや水分で劣化しないのがメリットです。
壁の補強・増設
壁の補強・増設も、家の耐震補強工事のひとつです。家の壁を補強するときは、既存の壁に耐震パネルを取り付けたり、筋交いを使って耐震性の高い壁にしたりする方法があります。
「筋交い」とは、建築において構造の安定性を高めるために用いられる補強材の一つです。主に、建築物や構造物の骨組みに斜めに取り付けられ、地震や風などの横からの力に対する抵抗力を高める役割があります。柱や梁などに設置され、受ける力を分散させたり、構造物全体の変形を抑えたりすることによって、全体の安定性と耐久性を向上させるのです。
地震が来たときに、壁の耐震補強工事がしっかり効果を発揮するためには、補強材を十分にバランスよく配置することが大切です。適切な量の補強材で壁を補強すれば、地震の振動を吸収してくれるため、倒壊しにくい安全な家づくりができるでしょう。
屋根の軽量化
耐震補強工事として、家の屋根を軽くするのも効果的です。重い屋根は、地震のときに揺れやすい原因になります。例えば、瓦屋根を軽量な金属屋根などに取り替えることで、重量が半分以下となり、揺れが抑えられて耐震性が向上するのです。建築基準法で、「軽い屋根」に分類されている素材を参考に選ぶとよいでしょう。
ただし、家の屋根は種類によって寿命が異なり、軽い金属屋根の寿命は約２０年と短いことが特徴です。耐震のために軽い屋根を取り付けたとしても、劣化によって地震で破損してしまう危険があります。地震対策に有効な屋根を検討するときは、耐久年数やデメリットも確認しましょう。
耐震補強工事の費用相場
耐震補強工事にかかる費用相場は、およそ１５０万円です。ただし、かかる費用は、家の築年数や床面積、劣化の進み具合、工事内容や範囲などによって大きく変わります。
家は築年数が上がるにつれて劣化が進むため、耐震補強工費も築年数に応じて高くなるのが一般的です。特に、旧耐震基準に基づいて建築された家は、強い地震に備えた構造ではない可能性が高いです。最新の基準を満たさない古い家は、強度を出すために多くの箇所を補強しなければならず、耐震補強工事の費用は高くなると予想されます。
また、耐震補強工事の内容や範囲も、費用に大きく影響するポイントです。例えば、家の土台や柱の接合部に金物を取り付けて耐震性を向上させる方法では、部分的な工事で済むため費用を安く抑えられます。
耐震補強工事にかかる具体的な費用を知りたい場合は、業者に家の耐震診断をしてもらうといいでしょう。家の部分的な補強もしくは土台や柱・壁などの全面的な補強が必要かを判断してもらえるため、費用の目安を知ることが可能です。しかし、耐震診断をしてもらうにも費用がかかる点に注意してください。
耐震補強工事の補助金制度について
耐震補強工事にかかる費用の一部は、国や地方自治体が補助してくれる場合があります。
例えば埼玉県戸田市では、耐震診断と耐震改修工事に対して、補助金の交付が受けられます。1981年以前に着工された「一戸建て住宅または共同住宅」に対して交付され、古い住宅の倒壊を防ぎ、地震に強い住宅の整備を促進するのが目的の補助金です。
耐震補強工事の補助金制度は自治体によって異なりますが、旧耐震基準によって建てられた建物を対象に、上限金額100万円の支援を行っている自治体が多くなっています。耐震補強工事を行うときは、自治体の窓口やウェブサイトで利用できる制度があるかを確認し、忘れずに事前申請をしましょう。
家の耐震補強工事なら「ほっとホーム」
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ほっとホームは、埼玉県を中心に地域に寄り添い、家の補強工事、害虫・害獣駆除、外壁・屋根塗装、リフォーム、防犯対策など、家に関するさまざまなお悩みを解決する会社です。
ほっとホームの補修・補強工事では、地震による被害を軽くするために開発されたコンクリート補強材を施工します。補強材を家の基礎や柱などに塗ることで、劣化や割れのない状態に回復させ、建築当時以上に地震に対して強くなる効果が期待できます。さらに、特殊な繊維を混ぜたシートを貼り付ける技術によって、コンクリートの５７倍の強固さで、家の基礎や柱を長期間にわたり守ることが可能です。
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家の補強を検討されている方へ
耐震補強工事は、地震への備えとして効果的です。家の耐震性を高める方法はいくつかあり、家の基礎や壁の補強、屋根を軽くする方法が挙げられます。
地震に備えた補強工事は、鉄筋や繊維の入ったコンクリートを家の土台に追加したり、柱と柱の間に補強材を入れて壁を強くしたりする方法が一般的です。屋根が重たい場合は、軽い屋根に交換することで、地震で屋根が大きく揺られてしまう心配がありません。
また、耐震補強工事にかかる費用は、家の古さや広さ、傷み具合、工事内容や範囲などによってさまざまです。家を地震に強く補強する必要性があるかの確認や詳しい費用内容は、家の耐震診断を受けることで判断できます。また、「家が新耐震基準を満たしているか」は、補強工事が必要かを決める大きなポイントです。
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